結論
少なからず体への影響、診断検査自体の必要性、公費医療費が増大する懸念等から腰痛でレントゲン検査は安易に行うべきではないと考えられます。
海外での実情
日本では国民皆保険があり気軽にレントゲン検査やMRI検査が行えますので頻回利用しがちです。
海外では事情が違います。
例えば医療先進国のデンマークでは緊急時以外は、ほぼどのような病気でも最初はホームドクターの診察を受けます。必要に応じて、ホームドクターは専門医院、病院、理学療法士などに紹介状を書いてくれます。よってレントゲン検査など必要がないと判断した場合はレントゲン検査は受けられません。
アメリカでは国民皆保険ではないので医療費負担が高額になりやすいこともあり、レントゲン検査も日本のように簡単には利用できず、より慎重な利用が求められます。
アメリカのガイドラインを見ると臨床医は、非特異的腰痛を有する患者において、画像診断または他の診断検査を日常的に行うべきではない。と書かれています。他の文献では「腰痛で6ヶ月以内の症状に対してレントゲン検査は適当でない」とまで記載されています。また画像検査による健康被害の可能性も否定できないため、やはり慎重な利用が求められています。
まして、病院を渡り歩いて同様の検査を受けるのは個人負担金や健康被害のみならず、公費増大による国民皆保険制度自体の危機につながりかねません。
オススメ
腰痛でお悩みの場合はまずはあま市「あさくら接骨院」にご相談ください。
窓口負担が病院よりも少ない接骨院は重宝するはずです。すでに半年以上痛みがある場合は整形外科で画像診断を受け指示に従いましょう。手技などに不安があれば当院の自費施術もオススメします。
